All posts by Hello Kids

幼少期からの語学学習は、脳の発達や社会性の向上だけでなく、認知スキルを高め、生涯に渡る長期的なベネフィットをもたらすことが明らかになっています。また、研究者たちは子どもたちにとって第二言語の習得に向けた学習環境にしっかりと身を置くことが大切であることも併せて指摘しています。

Meta(旧Facebook)創業者のマーク・ザッカーバーグやテニス界のスーパースターであるセリーナ・ウィリアムズ、米国外交官のマドレーン・オルブライトなど、世界的に著名な人物にはバイリンガルが少なくなく、言語学習のベネフィットは十分に証明されていると言えるでしょう。
 
 

「実行力」の向上

第二言語の学習は、心理言語学者のマーク・アントニウが「実行力」と表現する、脳の最も複雑な機能を向上させることができます。マークはこの「実行力」を、「自分の注意をコントロールし、指示を出し、管理・プランニングを行う能力であり、無関係な情報を遮断し、重要なことに意識を集中させる」ことができる能力であると定義しています。また、「バイリンガルの人々は灰白質が増加し、白質が完全な状態になることで、脳がより健康になる」とも指摘しています。

さらにWestern Sydney大学の研究者は、日常的に複数の言語を使用することが、「アルツハイマー病の発症を遅らせるのに役立つ可能性がある」と主張しています。早期からの多言語の使用には懸念を示す論調もありますが、幼児期から複数の言語を同時に学習することの弊害は科学的に証明をされたものではなく、外国語としての英語学習が日本語能力に影響を与えることはないようです。
 
 

テストスコアの向上

幼児教育ジャーナルによると、小学校低学年からの外国語学習は「認知能力を向上させ、他の分野の成績にもプラスの影響を与え、リーディングと数学の学力テストのスコアが高くなる」ことが研究で示されていると指摘しています。あるイギリスの研究者が、バイリンガルスクールに通い始めた段階の4〜5歳のモノリンガルの子どもたちを対象に、毎週外国語の授業がある子どもたち、そして言語学習の授業がない子どもたちと比較を行った調査があります。

それによるとバイリンガルスクールに通う子どもたちは、非英語学習者に比べて「クリエイティビティに関する優位性」を持っていることが明らかになりました。この結果において重要な点は、「週1回の限られた時間での言語学習体験でさえも、能力の向上度合いに影響を与えるが、さらなるクリエイティビティや柔軟性を高めるには、より深くバイリンガル環境に身を置く必要性がある」ことが示されたことにあります。

現代社会において、子どもたちに将来へのアドバンテージを授けたいと願う親御様にとって、第二言語の学習がひとつの鍵となるのは間違いありません。
 
 

文化的認識

英語のような外国語を学ぶことは、プライベートや仕事はもちろん、あらゆる場面においてお子さまの可能性を広げることができます。世界では20億人以上が英語を話し、話者数ではアメリカ、インドに次いで世界最大の言語となっています。

また、英語は世界的なビジネス言語であり、お子さまの将来のキャリアにとっても重要と言えるでしょう。河野太郎元大臣は留学中に英語を習得した経験が、ファイザー社とのコロナウイルスワクチンの購入交渉の際に役立ったと述べています。日本経済新聞によれば、「河野元大臣は夜遅くまでアメリカの幹部と話し、製薬会社から日本への出荷を早めることに成功した」とされています。日本が国を挙げて「グローバル人材」の育成を目指している今、幼少期のお子様に語学学習の機会を与えることは、今後の未来を担う世代である彼らにとって大きなアドバンテージとなることでしょう。
 
 

キャリア上のメリット

米国の調査によると、バイリンガルの社員はモノリンガルの社員よりも平均して高収入を得ていることが明らかになっています。職種ごとの基本給について比較してみると、平均して時間当たり5〜20%の違いがあることが明らかになっています。

第二外国語が特に役立つ職業の例としては、教育や医療、外交、翻訳・通訳などが挙げられます。採用担当としてキャリアの長いコーン・フェリーは、ヨーロッパ、ラテンアメリカ、アジアのヘッドハンター10人のうち9人が、バイリンガルであることは「今日のビジネス環境で成功するために不可欠」であると考えていることがデータより明らかになったと述べています。このように、日本企業の海外進出が進む中、英語などの第二外国語は大手企業への就職に有利に働く可能性が高いと言えるでしょう。

第二言語の学習にはさまざまな利点があり、お子様のより良い未来のためにはもはや必須の教育となっています。オーストラリア・日本間の渡航規制が緩和された2022年、まずはHelloKidsプログラムに参加して、現地の幼稚園に短期入園をしてみてはいかがでしょうか。（HelloKids事務局）
 
 

オーストラリア政府の発表によると、12月1日より新型コロナ感染症対策としてのワクチン接種を二度完了した日本国籍の方は、オーストラリアへの入国が認められることになりました。

事前のPCRテストの受診による陰性証明の準備は必要となりますが、これにより長らく制限されていた一般旅行客を含む日本人の方のオーストラリアへの渡航が可能となります。尚、入国後の隔離の必要もありません。

ただし、現時点（2021年11月24日）では渡航可能な州はニューサウスウェールズ州、ビクトリア州、首都特別地域に限定されており、グローバルスカイ・エデュケーションが運営するセンターの多くが位置するクィーンズランド州への渡航については未だ解禁されておりません。

あくまでも現時点での可能性ですが、同州でのワクチン接種率が90%を越える見込みの2022年1月初旬以降には、更なる規制緩和などの対応が期待されます。

弊社からも随時最新情報をアップデート致しますので、ぜひご参考になさってください。（HelloKids事務局）

詳細はこちら。

オーストラリアは整備された都市環境、広大な大自然、多国籍な文化を持つ人々、そして堅実な経済力により、世界でも移住先として高い人気を誇る移民国家です。

こちらではオーストラリアへの移住を検討している方のために、「ダウンアンダー」での移住の歴史を含め、移住する前に検討が必要なステップについてご紹介します。

移民国家、オーストラリア

オーストラリアには、18世紀にイギリスからやってきた「第一次開拓者」から、戦後のヨーロッパからの移民、1970年代のベトナム人、そして中国やインドなどからの新しい移民まで、さまざまな移民の歴史があります。

1788年にヨーロッパ人による入植が始まった際、オーストラリアの人口は約40万人と推定されていました。最初の移民は、イギリスとアイルランドから輸送された囚人で、1840年までに約8万人がシドニーに到着しました。

その後、オーストラリアへの移住を希望する一般市民が増え出し、1850年代に金が発見されるとさらに多くの移民が押し寄せました。イギリスやアイルランドだけでなく、ヨーロッパ、中国、アメリカ、近隣のニュージーランドや南太平洋などから、この10年間で約60万人が移住してきました。

1901年の連邦制施行時には、オーストラリアの人口は400万人近くになり、そのうちの約4人に1人が海外で生まれた人々によって占められることになります。イギリスやアイルランドの血を引く人が多い一方で、ドイツ人を中心としたヨーロッパ人や中国人も多くいました。

しかし、連邦制の制定に伴い、オーストラリアはイギリスやアイルランドからの移民を中心とし、アジアやその他の地域からの移民を事実上、徐々に排除する政策に変わっていきます。

第二次世界大戦後には、オーストラリア政府は「人口を増やすか、国を滅ぼすか」というスローガンを掲げ、新たな政策を採用しました。人口増加のためにイギリス人を中心とした移民を積極的に受け入れましたが、この政策によりイタリア人、ドイツ人、ギリシャ人、ポーランド人など、戦争で荒廃したヨーロッパからも多くの移民がやってくることになります。

その後オーストラリアは徐々に移民政策を緩和していくことになり、1973年には「白豪主義」が廃止され、すべての移民が平等に扱われるようになります。

ベトナム戦争後にも、ベトナムとカンボジアから多くの移民がオーストラリアに移住し、続けて東ティモールや中国、中東からの移民もこの流れに加わっていきます。

それまで最大の割合を占めていた英国からの移民は、ニュージーランドに次いで2位になりましたが、その後、中国に抜かれ、さらにインドやスーダン、アフガニスタン、イラクからの難民も新たに増えていきます。

こうして1945年にオーストラリアの移民局が設立されて以来、約750万人の人々がオーストラリアに移住しました。これにより、オーストラリアの人口は2,500万人以上に増加し、いわゆる多文化・多国籍社会となっています。

2016年の国勢調査によると、オーストラリア人の約半数が海外で生まれたか、少なくとも片方の親が海外で生まれた人で、オーストラリア人の5人に1人以上が家庭で英語以外の言語を話しています。オーストラリアに次いで多かった出生国は、イギリス（人口の5％）、ニュージーランド（2.5％）、中国（2.3％）、インド（2.1％）でした。

また、最新の国勢調査では、オーストラリアに住む日本人は42,421人となり、2011年の国勢調査から約20％増加しました。日本人の人口が最も多いのはニューサウスウェールズ州の約1万4,000人、次いでクイーンズランド州の約1万2,400人、ビクトリア州の約8,500人、西オーストラリア州の約4,200人となっています。

オーストラリア統計局によると、2020年度、オーストラリアに住む移民の数は760万人以上で、人口の約30％が海外で生まれたたという計算になります。尚、同年のオーストラリアへの純海外移住者数は19万4,400人とされています。

しかし現在はCOVID-19のパンデミックにより、オーストラリアの国境は原則的に閉鎖されているため、国境が再開されるまでは、新規の移民の数は大幅に減少すると予想されています。

オーストラリアへ移住をするには？

海外への移住は、大きな決断です。

オーストラリアでは、連邦政府や州政府、そしてさまざまな非営利団体が移住者にさまざまな支援を提供しており、移住を検討される方には心強いサポートとなっています。

例えば、ビクトリア州政府は、移住前に下記のようなステップを推奨しています。

• ステップ1：現地での仕事を探す – ビクトリア州政府は、現地での就職をサポートするための様々な情報を提供しています。中でも最大級の掲載情報を誇るのはseek.com.auです。 
• ステップ2：出発前のチェックリストを使って移住計画を立てる – 住居の確保、予算の策定、手続きを簡単にするための移住エージェントの利用を検討しましょう。 
• ステップ3：ビザの申請 – オーストラリアへの移住に際しては、ビジネスビザや投資家ビザの他、技能移住ビザ、就学・訓練ビザ、家族・パートナービザなど、さまざまなビザがあります。永住権を取得する一般的な方法としては、ファミリー・ストリーム、ワーク・ストリーム、ビジネス・投資家ストリームの3種類の永住ビザがあります。
  

オーストラリア政府が発行している「Beginning a Life in Australia」は、移民の方に役立つ様々な生活情報を提供しており、日本語を含む39種類の言語で提供されています。

クイーンズランド州政府も、オーストラリアの賃金や雇用条件、祝祭日、海外で取得した資格の認定など、様々な情報を提供していますので、参考にされると良いかもしれません。

海外への移住は、困難なこともありますが、国内では決して経験できないような新しい機会や経験を得ることができます。

世界情勢的には少しづつアフターコロナ・ウィズコロナの世界の展望が見えてきたこのタイミングで、一度じっくりと海外移住についてご検討頂くのも良いかもしれません。（HelloKids事務局）

コロナ感染数の現状

8月27日現在、オーストラリアでは1日あたりの新型コロナ感染症への新規感染者数が1,000日を超える日が出てきており、ニューサウスウェールズ州のシドニーなど主要都市では厳しい外出制限などを含むロックダウンの実施が2ヶ月以上も続いています。

ロックダウンは日本の緊急事態宣言よりも人々の行動に強い制限をかける措置であるため、反発する一部の市民がデモ活動を展開し、警官との間で衝突するという事態にも発展してしまいました。

参考) Coronavirus (COVID-19) at a glance – 26 August 2021 – Health.gov.au

また、こうしたオーストラリア国内のコロナ感染状況と人々の受け止め方には、各州によっても差が生じています。

ブリスベンやゴールドーストを擁するクィーンズランド州では、日々の新規感染者数が継続的にほぼゼロで推移していることもあり、隣接するニューサウスウェールズ州との境界にチェックポイントを設け、州間の人々の移動を厳しく制限しています。

現在、デルタ株による新規感染が増えているニューサウスウェールズ州からの人々の移動を大きく抑えるため、建設業やチャイルドケアなどこれまではエッセンシャルワーカーのカテゴリーに属していた労働者も、入州が認められない状況になっています。

一方、危機感の増すニューサウスウェールズ州では、ここに来て日々のワクチン接種のスピードが上昇し、世界的にも速いペースで進んでいます。

”ゼロ・コロナ政策”からの方針転換とロードマップ

オーストラリアのスコット・モリソン首相は、これまでのゼロコロナ政策を見直し、一定の割合にまでワクチン接種率が到達した場合、コロナとの共存を目指す政策へ方針転換を行うことを明言しました。

また、以前より掲げられていたAfter コロナ（With コロナ）に向けたロードマップの4段階において、それぞれのステージに進めるための目安となるワクチン接種率が具体的に明言されました。

Government’s four-stage plan to return to normal

Phase A: Vaccinate, prepare, pilot (2021年8月27現在)

・海外からのコロナ侵入を防ぐため国境を閉鎖

・クラスターが発生した場合にロックダウンを実施

Phase B: Vaccine transition phase (70%のワクチン接種率到達後に開始)

・ワクチン接種完了者の旅行上限者数を拡大（現在は一部の特別免除者とビジネス従事者のみ可）

Phase C: Vaccination consolidation phase (80%のワクチン接種率到達後に開始)

・ワクチン接種完了者のオーストラリアへの帰国制限を撤廃

・ワクチン接種完了者の海外渡航制限の撤廃

・ロックダウンは最終的な措置としての位置付け

Phase D: Final post-vaccination phase

・感染リスクを持つ海外からの旅行者へのみ隔離措置を実施

・ブースター摂取の検討

状況は日々変化していますので、確実なことは誰にもわからない状況ではありますが、これらによるとワクチン摂取率が70%、または80%に到達をした段階で、これまでの海外渡航規制が徐々に緩和・撤廃されていく計画であることが伺えます。

仮に現在のワクチン摂取ペースが維持された場合、70%への到達時期はおよそ10月末、80%へは11月中旬頃と予測されますが、今後のワクチン供給の状況や世論、人々の意識の変化などにより大きく変動することも予想されます。

ただ、明るいニュースとしてはQantas航空をはじめとする主要航空会社が今年度中を目処に、徐々に国際線の運行便を再開、増加させていくことも発表されています。

現在の閉塞感漂う状況から、少し変化の兆しが見えてきたオーストラリア。今後の動向にも注目をしていきたいところです。（HelloKids事務局）