幼少期から英語を学ぶメリット

幼少期からの語学学習は、脳の発達や社会性の向上だけでなく、認知スキルを高め、生涯に渡る長期的なベネフィットをもたらすことが明らかになっています。また、研究者たちは子どもたちにとって第二言語の習得に向けた学習環境にしっかりと身を置くことが大切であることも併せて指摘しています。

Meta(旧Facebook)創業者のマーク・ザッカーバーグやテニス界のスーパースターであるセリーナ・ウィリアムズ、米国外交官のマドレーン・オルブライトなど、世界的に著名な人物にはバイリンガルが少なくなく、言語学習のベネフィットは十分に証明されていると言えるでしょう。
 
 

「実行力」の向上

第二言語の学習は、心理言語学者のマーク・アントニウが「実行力」と表現する、脳の最も複雑な機能を向上させることができます。マークはこの「実行力」を、「自分の注意をコントロールし、指示を出し、管理・プランニングを行う能力であり、無関係な情報を遮断し、重要なことに意識を集中させる」ことができる能力であると定義しています。また、「バイリンガルの人々は灰白質が増加し、白質が完全な状態になることで、脳がより健康になる」とも指摘しています。

さらにWestern Sydney大学の研究者は、日常的に複数の言語を使用することが、「アルツハイマー病の発症を遅らせるのに役立つ可能性がある」と主張しています。早期からの多言語の使用には懸念を示す論調もありますが、幼児期から複数の言語を同時に学習することの弊害は科学的に証明をされたものではなく、外国語としての英語学習が日本語能力に影響を与えることはないようです。
 
 

テストスコアの向上

幼児教育ジャーナルによると、小学校低学年からの外国語学習は「認知能力を向上させ、他の分野の成績にもプラスの影響を与え、リーディングと数学の学力テストのスコアが高くなることが研究で示されていると指摘しています。あるイギリスの研究者が、バイリンガルスクールに通い始めた段階の4〜5歳のモノリンガルの子どもたちを対象に、毎週外国語の授業がある子どもたち、そして言語学習の授業がない子どもたちと比較を行った調査があります。

それによるとバイリンガルスクールに通う子どもたちは、非英語学習者に比べて「クリエイティビティに関する優位性」を持っていることが明らかになりました。この結果において重要な点は、「週1回の限られた時間での言語学習体験でさえも、能力の向上度合いに影響を与えるが、さらなるクリエイティビティや柔軟性を高めるには、より深くバイリンガル環境に身を置く必要性がある」ことが示されたことにあります。

現代社会において、子どもたちに将来へのアドバンテージを授けたいと願う親御様にとって、第二言語の学習がひとつの鍵となるのは間違いありません。
 
 

文化的認識

英語のような外国語を学ぶことは、プライベートや仕事はもちろん、あらゆる場面においてお子さまの可能性を広げることができます。世界では20億人以上が英語を話し、話者数ではアメリカ、インドに次いで世界最大の言語となっています。

また、英語は世界的なビジネス言語であり、お子さまの将来のキャリアにとっても重要と言えるでしょう。河野太郎元大臣は留学中に英語を習得した経験が、ファイザー社とのコロナウイルスワクチンの購入交渉の際に役立ったと述べています。日本経済新聞によれば、「河野元大臣は夜遅くまでアメリカの幹部と話し、製薬会社から日本への出荷を早めることに成功した」とされています。日本が国を挙げて「グローバル人材」の育成を目指している今、幼少期のお子様に語学学習の機会を与えることは、今後の未来を担う世代である彼らにとって大きなアドバンテージとなることでしょう。
 
 

キャリア上のメリット

米国の調査によると、バイリンガルの社員はモノリンガルの社員よりも平均して高収入を得ていることが明らかになっています。職種ごとの基本給について比較してみると、平均して時間当たり5〜20%の違いがあることが明らかになっています。

第二外国語が特に役立つ職業の例としては、教育や医療、外交、翻訳・通訳などが挙げられます。採用担当としてキャリアの長いコーン・フェリーは、ヨーロッパ、ラテンアメリカ、アジアのヘッドハンター10人のうち9人が、バイリンガルであることは「今日のビジネス環境で成功するために不可欠」であると考えていることがデータより明らかになったと述べています。このように、日本企業の海外進出が進む中、英語などの第二外国語は大手企業への就職に有利に働く可能性が高いと言えるでしょう。

第二言語の学習にはさまざまな利点があり、お子様のより良い未来のためにはもはや必須の教育となっています。オーストラリア・日本間の渡航規制が緩和された2022年、まずはHelloKidsプログラムに参加して、現地の幼稚園に短期入園をしてみてはいかがでしょうか。(HelloKids事務局)
 
 

隔離なしで日豪間の行き来ができるようになりました!


ついに2022年3月1日より、日本とオーストラリア双方の国への入国が、隔離なしでできるようになりました。
これには観光や留学目的での渡航も含まれます。

他条件についての詳細は、
厚生労働省のHPよりご確認ください。

尚、その他コロナ関連の情報はこちらの
FAQもご覧ください。(HelloKids事務局)

オーストラリアへの渡航情報【2022年2月16日現在】

グローバルスカイ・エデュケーションが運営するセンターの多くが位置するクィーンズランド州では、ワクチン接種が完了した日本からの渡航者について入国後の隔離は不要になっています。ただし、到着後24時間以内にPCR検査またはRAT検査にて陰性であることを証明する必要があり、検査結果が出るまでの間は自己隔離が求められます。

また、日本を出発する前にPCR検査(英文証明書)・DTD(Digital Passenger Declaration)の登録・ワクチン接種証明書(英文)を準備しておく必要があります。

最新情報は随時変更される可能性がありますので、オーストラリアへの渡航をご検討の方は必ずご自身で下記のウェブサイトをご確認頂きますようお願い申し上げます。(HelloKids事務局)

【オーストラリア政府ウェブサイト】   Australian Government | Department of Home Affairs

【クィーンズランド州政府ウェブサイト】 Queensland Government

*新型コロナウイルス感染症に関する規制をご確認の際は、国と州の両方の情報を確認する必要があります。

コロナ・パンデミックとオーストラリア経済の行方

オーストラリアは、コロナウイルスによるパンデミックから着実に立ち直りつつあります。「Lucky country」と呼ばれるこの国では、 企業や政治家、そして国民の多くが2022年には社会や経済面で明るい兆しが見え始めてくることを期待しています。

また、Reserve bank of Australia (RBA)は最新のアップデートで、COVID-19 のオミクロン株が同国の経済回復に影響を及ぼすことはないという声明を発表しています。

RBA のフィリップ・ロウ総裁はこの声明の中で、「オーストラリア経済は依然として底堅く推移していて、既に症例数も減少傾向に転じており、消費は今後徐々に回復していくと予想される。RBAでは2022年のGDP成⻑率を4.25%、2023年を2%と予測している」と述べました。

また、「この見通しは、家計と企業のバランスシートがおおむね良好であること、企業の投資が増加していること、建設工事のパイプラインが多いこと、マクロ経済政策が支持されていることに支えられています。ただし、引き続きパンデミックによる不確実性は秘められている。」とも述べています。

記録的な低金利と、COVID-19に対応するための 政府による3,000億ドルの緊急財政支出が、こうした明るい見通しを後押ししています。

 

 

強気の見通し

世界第13位の経済大国オーストラリア(日本は第3位)の今後の経済に関する見通しについて、エコノミストは概ね強気のスタンスを取っています。

Commonwealth Bankグループのエコノミストは、オーストラリアの2022年度の経済成⻑率は5.1% になると予測しています。この数字は昨年度時点での予測値である4.4%を上回り、また”標準的な”成⻑率と言われる2.5%を大きく上回っています。

ANZ Research社も、2022年のGDP 成⻑率を5.8%と予測していますが、2023年には2.6%の成長に留まると見ています。オーストラリアの景気回復の堅調さを示すように、12月度の失業率は4.2%と実に13年以上ぶりの低水準となりました。

オーストラリア統計局(ABS)の労働統計責任者であるビョーン・ジャービスは、 「この失業率水準は、世界金融危機とリーマンショックが始まる直前の2008年8月に4%を記録した時以来の低さである。」と述べました。



インフレ、金利リスク

しかし、失業率の低下に加え、国境規制やサプライチェーンの混乱による移⺠の減少により、インフレ率が上昇しています。

1月の「ヘッドライン」インフレ率は3.5%、「アンダーグラウンド」インフレ率は2.6%に達し、オーストラリアの中央銀行には金融引き締めに対する圧力がかかっています。

エコノミストたちは、RBA の総裁が引き締め政策を「忍耐強く行う用意がある」と コメントしたにも関わらず、早ければ2022年8月にも金利が上昇する可能性があると指摘しています。

2月1日現在、RBA の公式キャッシュレートの目標値はわずか0.1%で、日銀のマイナス0.1%と同様です。低金利の影響で、オーストラリアでは住宅ブームが起きており、2021 年には全国で24.5%の価格上昇が見られました。ブリスベンの物件が30.4%と急上昇したのを筆頭に、シドニー 29.6%、ホバート 26.7%、アデレード 25.8%、メ ルボルンは 17.9%とドコモ軒並み大きく上昇しています。

2022年には不動産価格がさらに上昇すると見られていますが、エコノミストはこの成⻑率の伸びは徐々に鈍化していくと予想しています。Commonwealth BankとNational Australia Bank は、金利上昇の影響を受けて、来年には約 10%の下落を予測しています。また、オーストラリアの株式市場は2021年に年率13%の上昇を記録しましたが、 Commonwealth Bankは2022年には5%の上昇にとどまると予想しています。

その他のオーストラリア経済のリスクとしては、COVID-19 ウイルスの新たな変異株の出現、オース トラリア最大の貿易相手国である中国との更なる緊張関係、5月に予定されている連邦選挙による政府の支出や税制への影響などがあります。

ANZ のチーフエコノミストであるリチャード・イェツェンガは、「景気刺激策によって経済成⻑と失業率の低下を実現することはひとつのアイディアだが、景気刺激策が終了した後に持続的な繁栄を実現させることはまた別のチャレンジであり、これが2022年の真の課題である」と述べています。

COVID-19によるロックダウンで大きな打撃を受けたオーストラリアの経済セクターは、2022年には回復していくことが期待されています。

オーストラリアのスコット・モリソン首相は、2020年3月以来閉鎖されている海外からの渡航について、近いうちに観光客やその他の旅行者に全面的に解禁する可能性を示唆しています。(ワクチン接種を受けた日本国⺠は、既に2021年の12月15日か らオーストラリアへの渡航が認められています。

これにより海外旅行が再開されれば、オーストラリアの教育や観光業界にも光が射し、小売業やその他の企業にも追い風となることでしょう。

みなさま、久しぶりの海外旅行や留学の行き先に、ぜひ一度オーストラリアをご検討されてみてはいかがでしょうか?(HelloKids事務局)



 
 

変革の時代と子どもたちのキャリア形成

2022年、今年はどんな年になるでしょうか。2019年に始まったコロナウイルスによるパンデミックも、見方は様々ですが既に社会との共存が徐々に進んできたように思います。今年こそは海外旅行や留学に、そうお考えの方も少なくないのではないでしょうか。

変化の加速する社会をどう生きるか?

さて、昨今はVUCAの時代と言われています。テクノロジーの発達や社会・環境の変化が過去のどの時代よりも大きく、そして早くなっている現代。今の子どもたちが社会へ出ていく今後10年〜20年間でこの傾向はますます加速していくものとみて間違いありません。

Volatility(変動性)
Uncertainty(不確実性)
Complexity(複雑性)
Ambiguity(曖昧性)

日本は豊かな自然に恵まれた国ですが、一方で災害リスクも少なくありません。内閣府の調査によると今後30年以内にM7.5前後の地震が発生する確率は99%に上り、南海トラフ地震は70%〜80%、首都直下地震は70%の確率で起こることが予測されています。

また、経済面に目を向けると今後各国のGDPランキングにおいても大きな変化が予測されています。PwC(プライスウォーターハウスクーパース)の調査によると、2021年時点で日本のGDPは世界第3位でしたが、2050年には8位と大きく後退し、代わりにインドやインドネシア、ブラジルなどが日本よりも上位にランクインしてくると見られています。

2021年

1位

米国

2位

中国

3位

日本

4位

ドイツ

5位

イギリス

6位

インド

7位

フランス

8位

イタリア

9位

カナダ

10

韓国

2050年予測

1位

中国

2位

インド

3位

米国

4位

インドネシア

5位

ブラジル

6位

ロシア

7位

メキシコ

8位

日本

9位

ドイツ

10

イギリス

その他にも、テクノロジーの進化や、労働人口の減少、高齢化社会の進展など、社会・経済が大きく変わる時代に、私たちと次の時代を担う子どもたちは生きていることをしっかりと認識し、今からできる準備をしておく必要があるのではないでしょうか。

国際的なキャリアの必要性

キャリア教育のオンラインスクールを運営するミライメイクの調査によると、子どものキャリア教育に関して、「親世代と異なる教育が必要」と考えている家庭(6歳~9歳の子供を持つ親)が9割を超えているというデータがありますその中でも「英語」や「ITスキル」については、学習の必要性をお感じの方も多いのではないでしょうか。

EF EPIの調査によると、日本の英語スキルは112カ国中78位と、相対的に低い状況です。グローバル化が進んだ現代では、オンラインミーティングや外国人の顧客や上司とのコミュニケーションにおいて、英語が必要な場面は少なくありません。上記の調査結果に対して、逆の視点で言えば、英語さえマスターしてしまえば、競争の激しい社会においてもキャリア形成という観点では大きく一歩抜け出すことができることを意味します。

豪州アーリーラーニングセンターへの体験入園

最近では大人だけではなく、子ども向けのオンライン英会話サービスなども増えてきていますが、やはり対面でのコミュニケーションや現地を実際に訪れて、体感することのメリットは少なくありません。

弊社は、オーストラリアのクィーンズランド州にて、複数のアーリーラーニングセンターを運営しております。また、日本から現地を訪れるお客さまに向けて短期体験入園サービス「HelloKids(ハローキッズ)」を展開し、ネイティブの英語や異文化に子どもたちが自然と触れられる機会と体験をご提供しております。

オーストラリアへの入国や日本への帰国時のお手続きなどについてもご案内しておりますので、ご興味をお持ちの方はまずはお気軽にこちらまでメールにてお問い合わせください。(HelloKids事務局)

Happy New Year 2022

皆様、明けましておめでとうございます。
本年もどうぞよろしくお願い致します。

さて、昨年2021年12月15日より、新型コロナワクチン接種を完了した日本国籍の渡航者の入国措置が緩和されております。また、12月23日以降には下記の州において直行便での入国が可能、及び到着後72時間の自己隔離も不要となりました。詳細はこちら(オーストラリア政府・日本語サイト)


・ニュー・サウス・ウェールズ州 (New South Wales)

・ビクトリア州 (Victoria)
・オーストラリア首都特別区 (ACT)


渡航条件:

① 日本国籍(日本のパスポートを保有していること)
② 有効なオーストラリアのビザを保有していること(観光ビザ・学生ビザ・ワーキングホリデービザなど
③ ワクチン接種を完了しており、証明書を保持していること
④ 直行便でオーストラリアに渡航すること
⑤ 出発前3日以内に受けたPCR検査の陰性結果を提示すること

ただし、弊社運営のアーリーラーニングセンターがあるクィーンズランド州に日本を含む海外より入国される場合は、上記の加えて引き続き14日間の自己隔離が必要です。

*2023年1月3日現在、日本はクィーンズランド州が規定するSafe Travel Zone Countryには含まれておりません。現状は、New Zealandのみ対象。

尚、入国に関する規定についてはオーストラリア連邦政府、及び入国予定の各州政府、双方の規定を遵守することが必要です。

オーストラリア連邦政府 ウェブサイト
クィーンランド州政府 ウェブサイト

弊社からも最新情報を随時アップデート致しますが、詳細は上記サイトをご覧頂きますようお願い申し上げます。ご不明な点などございましたら、メールにてお気軽にお問い合わせ下さい。(HelloKids事務局)

2032年 Brisbaneオリンピックへの高まる期待

2032年、クィーンズランド州の州都ブリスベンにて夏季オリンピックが開催されます。世界的なイベントであるこのオリンピックの開催に、オーストラリアと世界の人々は一体どんな期待を寄せているのでしょうか? 

ブリスベンにおける2032年オリンピック・パラリンピック招致は、2015年に市長会議(SEQ)が長期的なインフラ計画の一環として招致の可能性を調査することに合意したことから始まりました。 

その後、実際に招致活動が活発化したのは、国際オリンピック委員会(IOC)がブリスベンを「優先開催地」として認めた20212月のことでした。そして6月、IOCは、ブリスベンを2032年大会の優先候補地として正式に推薦をしたのです。 

オーストラリアがいくつものライバル国を抑えて成功を収めたのは、ちょうど今年の東京オリンピックが始まったばかりの721日のこと。トーマス・バッハIOC会長は、現地時間の午後630分頃、5回オリンピック競技大会はオーストラリアのブリスベンに決定した と世界に向けて発表しました。 

クィーンズランド州のアナスタシア・パラシェ首相は、この決定を歓迎し、次のように述べています。「我々クィーンズランド州はスポーツを愛する州であり、これにより新たな黄金時代が到来することになります。今夜は、クイーンズランド州のすべての人にとっての勝利です。」

在ブリスベン日本国総領事の田中一成氏も、IOC の発表を歓迎し、次のようにツイートしています。「おめでとうございます。2032 年は、クィーンズランド州の素晴らしさを世界に示すことになるでしょう。」

2032723日から88日まで開催される世界最大のマルチスポーツイベント、ブリスベン・オリンピック。オーストラリアはこの世界的なイベントの成功に向けて、既に動き始めています。

 

オーストラリアのオリンピックの歴史

オーストラリアでオリンピックが開催されるのは、2032年のブリスベンが初めてではありません。1956年にビクトリア州の州都メルボルンで開催された後、44年後の2000年にはシドニーに再びオリンピックがやってきました。

オーストラリアは両大会ともメダル獲得数で3位、4位と大成功を収め、シドニー大会ではIOC会長をはじめ多くの評論家から「史上最高の大会」と評されました。 

また、オーストラリアは、近代オリンピックのすべての大会に選手を派遣した2つの国のうちの1つであり、国民のスポーツへの関心の高さを示しています。 

またブリスベンは、過去に46カ国から1,500人以上のアスリートが参加した1982年のCommonwealth Gamesなど、大きな国際イベントを開催した経験もあります。 

 

ブリスベン 2032

ブリスベンでは、大会開催による経済効果を期待しており、観光・貿易面で46億ドル、健康、ボランティア、地域社会などの社会面で35億ドルの効果が見込まれています。 

ブリスベン市議会は、ブリスベン・メトロの交通網、ブリスベン・リバーに架かるグリーン・ブリッジ、ビクトリア・パークの改造など、大会に向けて市内のインフラを強化するための多くのプロジェクトがすでに進行中であることを発表しました。 

クィーンズランド州の州都には、オリンピックの32の競技会場のうち18の会場が設置されるほか、国際放送センター、メインプレスセンター、オリンピック・パラリンピック選手村などの主要な施設も設置されます。 

今回のオリンピックは平均気温が920度のブリスベンの冬に開催されるため、競技を行う上でも非常に適した環境と言えます。また、ブリスベンは年間300日以上の日照時間を誇り、もともと屋外でのアクティビティには最適な気候であることもよく知られています。 

 

スポーツ以外にも見どころ満載の街、ブリスベン

オーストラリア3の都市であるこの街は、テーマパークやビーチのあるゴールドコーストから北へ車で1時間、大自然に囲まれたサンシャインコーストから南へ約90分のところにあります。 

またブリスベンは、多様な文化を持つ人々に支えられ、フードシーン活気に満ちています。現在、都市部のリバーフロントや市内の人気スポットには、数多くのレストランやカフェが広がっています。 

オーストラリアで最も多くの人が訪れるアートギャラリー「QAGOMA」や、州内でも有数のパフォーミングアートスペース「QPAC」があるサウスバンク地区は、アート好きにはたまらない活気に満ちたカルチャーシーンが有名です。 

ブリスベン経済開発庁EDAは、「オリンピック期間中に世界中からブリスベンを訪れる観光客は、心から歓迎されるでしょう」と語っています。 

「都心で体験できるカルチャー、アボリジニ・トレス海峡諸島民の芸術・文化体験、ビーチや山間でのアクティビティなど、観光の魅力は数え切れないほどあり、これらはすべて、ブリスベン地域全体での観光客需要を拡大することでしょう。」 

また、W BrisbaneCrystalbrook VincentThe Calile HotelEmporium South Bankなどの新しい高級ホテルが開発され、「5,000室以上の新しい客室と会議・イベント用施設が提供される 」予定になっています。 

ブリスベンは日本との時差も1時間のみで、成田空港から直行便を利用すれば約9時間で訪れることができるのも、日本人観光客にとっては魅力の一つかもしれません。 

またEDAは、「ブリスベンは、国際会議、コンベンション、ビジネスイベント、スポーツ大会などの開催において、オーストラリアで最も注目される都市です。オリンピック都市として世界の舞台に立つブリスベンは、世界水準の会議施設、国際水準のスポーツスタジアム、無数のホテル、亜熱帯のライフスタイル、多様なツーリスト向けの体験アクティビティを誇り、ヒンターランドの山々から美しいビーチまで、恵まれた自然景観に囲まれています」と述べています。

いかがでしたでしょうか?オーストラリア第3の都市、ブリスベンにご興味をお持ち頂けたでしょうか?お子様との親子留学と共に、ぜひ現地でしか味わえないたくさんの体験をして頂きたいと思います。(HelloKids事務局)

 

 

 

12月1日よりオーストラリアへの渡航再開(※一部の州のみ)

オーストラリア政府の発表によると、12月1日より新型コロナ感染症対策としてのワクチン接種を二度完了した日本国籍の方は、オーストラリアへの入国が認められることになりました。

事前のPCRテストの受診による陰性証明の準備は必要となりますが、これにより長らく制限されていた一般旅行客を含む日本人の方のオーストラリアへの渡航が可能となります。尚、入国後の隔離の必要もありません。

ただし、現時点(2021年11月24日)では渡航可能な州はニューサウスウェールズ州、ビクトリア州、首都特別地域に限定されており、グローバルスカイ・エデュケーションが運営するセンターの多くが位置するクィーンズランド州への渡航については未だ解禁されておりません。

あくまでも現時点での可能性ですが、同州でのワクチン接種率が90%を越える見込みの2022年1月初旬以降には、更なる規制緩和などの対応が期待されます。

弊社からも随時最新情報をアップデート致しますので、ぜひご参考になさってください。(HelloKids事務局)

詳細はこちら

日豪オンライン交流を行いました

今日のRobina Town Child Care Centreでは、日本のHOPPA世田谷経堂の子どもたちとZoomを活用したオンライン交流を行いました。

これまで定期的に行ってきたこの取り組みですが、次第に子どもたちも慣れてきたのか、リラックスした様子で当日を迎えました。

 

 

お互いの国の食文化について、ゲーム形式で楽しく一緒に遊びながら学びを深めることで、日本の子どもたちにとっても現地の英語に触れる良い機会となったようです。

どうやら私たち大人が考えている以上に、彼らはお互いの国の料理や文化についてもしっかりと把握しているようですね😀

実際にお互いの国を行き来できるようになるのは来年になりそうですが、今はそれまでに少しでも知識や想像力を働かせて、イメージを膨らませておくのにいい時期なのかもしれません。(HelloKids事務局)

 

 

プレゼンスキルを伸ばすオーストラリアの教育方法とは?

オーストラリアの子どもたちは、どうしてクラスメートや同級生の前で、緊張もせずに堂々と話すことができるのか不思議に思ったことはありませんか?

その答えは、オーストラリアの教育システムにあるのかもしれません。

オーストラリアの教育システムでは、言葉や文章によるコミュニケーション能力の発達に重点が置かれています。

学校の授業でもパブリック・スピーキングの機会は早い時期から設けられており、幼稚園児においても、話す、聞く、そしてそれ以外の表現を含むコミュニケーション・スキルを身につけることが求められています。

クイーンズランド州教育課程評価機構(QCAA)は、「コミュニケーション能力は、子どもたちが自分の考えや感情を表現したり、質問したり、学んだり、他人とつながり交流したりする能力を含め、子どもたちの日常生活の基本である」と述べています。

QCAAは、子どもたちがバーバル・コミュニケーション・スキル(言語によるコミュニケーション)を高めることで、自己肯定感の向上、他者との関係改善、教室での学習能力、学業成績の向上などのメリットがあることも指摘しています。

バーバル・コミュニケーション・スキルを養うために教師が用いる手法としては、子どもたちに物語を読み聞かせる、詩を書かせる、質問をする、ディスカッションをする、アプリなどのテクノロジーを使うことなどが挙げられます。

これは、幼児が耳にする言葉の量(単語の数など)と質(文章の複雑さなど)が、その後の言語能力や読み書き能力の基礎になるという研究結果に基づいています。

小学校と高校では、日本語、フランス語、ドイツ語などの外国語を学ぶことで、コミュニケーション能力をさらに高める機会が用意されています。クイーンズランド州のブリスベンにあるWeller’s Hill State Schoolなどでは、日本語とその文化を深く体験するためのイマージョン・プログラムを実施しています。

また、ディベートやその他の競技を通じて、人前で話すことも学びます。ブリスベン州立高校では、「ディベートは自信を育み、参加者には他人の話を聞き、他人の視点の正当性を理解することが求められる」と述べています。

これらは競争的な意味を含むイベントですが、ブリスベン校は、”生徒たちはチームとして協力すること、聴衆の前で話すこと、自分の主張を明確にすること、相手の主張を聞き、理解し、分析し、反論すること、そして最後には相手と握手することを学ぶ “ことの重要性を指摘しています。

また、オーストラリアの学校では、評価プロセスの一環として、パワーポイント、ポッドキャスト、ボッドキャストなどのテクノロジーを使った口頭および視覚的なプレゼンテーションを行っています。生徒は、先生やクラスメートに口頭で自分の考えを発表し、そのパフォーマンスを評価されます。

オーストラリアの教室では、教師に質問することが奨励されており、他の生徒と討論することも珍しいことではありません。生徒は手を挙げて発言の許可を得ることが求められ、日本の一般的なクラスルームの様子と比較してみても、このような議論はより活発に行われていることと思います。

 

本の学校における教育環境の特徴

コミュニケーションを重視するオーストラリアの教室は、生徒が話すことを抑制されるような雰囲気を持つ伝統的な日本の教室の様子とはやや異なります。

レスター大学のジム・キング氏は、日本の教室における「科学の壁」は、心理学、文化、教育方法など、さまざまな要因によるものだと主張しています

日本の英語の授業の様子を調査した際、キング氏は多くの生徒が自分の英語力が不十分であることに「精神的な恐怖」を感じていることを発見しました。

「日本の生徒の多くは、周りの人に配慮するように教えられています。そのため、自分自身を監視するようになるのです。」とキングは言います。

またキング氏は、多くの教師が生徒同士で英語を練習する機会をほとんど与えていないことにも気が付きました。

日本の中高生は周囲からの同調圧力のために、英語が上手になりすぎるのを嫌がるという見方さえもあります。

日本では「出る杭は打たれる」ということわざがありますが、生徒たちは英語をしゃべりすぎて目立ってはいけないというプレッシャーを感じていることも、少なからず事実として存在しているのです。

 

家族のサポートが大切

では一体、どうすれば子どもたちは周囲との厳しい競争に打ち勝ち、より優れたプレゼンテーションスキルを身につけることができるのでしょうか?

仕事での面接や顧客へのプレゼンテーションなど、将来のキャリアを成功させるためには、優れたスピーキングスキルを身につけることが重要な資産となります。

「The Parents’ Guide to Raising CEO Kids」の共著者であるサラ・L・クック氏は、「学校に行って仕事をするだけではなく、起業家精神を身につけることが必要だという教育パラダイムの変化が起きています。」と述べています。

「子どもたちが仕事に就くためには、起業家としてのスキルが必要です。また、自信を持って人と接することができなければなりません。人前で話すことで、その自信を示すことができるのです。」

親は、家庭での “Show and Tell “(簡易的なプレゼンテーション)の励行、携帯電話のカメラなどを使った練習、ドラマやディベートなどのアクティビティへの参加など、さまざまな方法で子どもたちの話す能力を育てるサポートを行うことができます。

しかし、英語を聞いたり話したりする能力を高めるためには、オーストラリアのような英語圏の国など、異なる環境に身を置くことが何よりも効果的です。

Global Sky Educationが運営しているオーストラリアの幼稚園では、日頃から幼児年代の子どもたちによるShow and tellが一般的に行われており、子どもたちが他の人の前で話すことを奨励しています。

こうして幼児期に身につけたスキルは、その後の人生で非常に重要な資産となるのは間違いありません。

(HelloKids事務局)