皆様、明けましておめでとうございます。 本年もどうぞよろしくお願い致します。 さて、昨年2021年12月15日より、新型コロナワクチン接種を完了した日本国籍の渡航者の入国措置が緩和されております。また、12月23日以降には下記の州において直行便での入国が可能、及び到着後72時間の自己隔離も不要となりました。詳細はこちら（オーストラリア政府・日本語サイト） ・ニュー・サウス・ウェールズ州 (New South Wales) ・ビクトリア州 (Victoria) ・オーストラリア首都特別区 (ACT) 渡航条件： ① 日本国籍（日本のパスポートを保有していること） ② 有効なオーストラリアのビザを保有していること（観光ビザ・学生ビザ・ワーキングホリデービザなど） ③ ワクチン接種を完了しており、証明書を保持していること ④ 直行便でオーストラリアに渡航すること ⑤ 出発前3日以内に受けたPCR検査の陰性結果を提示すること […]
2032年、クィーンズランド州の州都ブリスベンにて夏季オリンピックが開催されます。世界的なイベントであるこのオリンピックの開催に、オーストラリアと世界の人々は一体どんな期待を寄せているのでしょうか？ ブリスベンにおける2032年オリンピック・パラリンピック招致は、2015年に市長会議（SEQ）が長期的なインフラ計画の一環として招致の可能性を調査することに合意したことから始まりました。 その後、実際に招致活動が活発化したのは、国際オリンピック委員会（IOC）がブリスベンを「優先開催地」として認めた2021年2月のことでした。そして6月、IOCは、ブリスベンを2032年大会の優先候補地として正式に推薦をしたのです。 オーストラリアがいくつものライバル国を抑えて成功を収めたのは、ちょうど今年の東京オリンピックが始まったばかりの7月21日のこと。トーマス・バッハIOC会長は、現地時間の午後6時30分頃、“第5回オリンピック競技大会はオーストラリアのブリスベンに決定した “と世界に向けて発表しました。 クィーンズランド州のアナスタシア・パラシェ首相は、この決定を歓迎し、次のように述べています。「我々クィーンズランド州はスポーツを愛する州であり、これにより新たな黄金時代が到来することになります。今夜は、クイーンズランド州のすべての人にとっての勝利です。」 在ブリスベン日本国総領事の田中一成氏も、IOC の発表を歓迎し、次のようにツイートしています。「おめでとうございます。2032 年は、クィーンズランド州の素晴らしさを世界に示すことになるでしょう。」 2032年7月23日から8月8日まで開催される世界最大のマルチスポーツイベント、ブリスベン・オリンピック。オーストラリアはこの世界的なイベントの成功に向けて、既に動き始めています。 オーストラリアのオリンピックの歴史 オーストラリアでオリンピックが開催されるのは、2032年のブリスベンが初めてではありません。1956年にビクトリア州の州都メルボルンで開催された後、44年後の2000年にはシドニーに再びオリンピックがやってきました。 オーストラリアは両大会ともメダル獲得数で3位、4位と大成功を収め、シドニー大会ではIOC会長をはじめ多くの評論家から「史上最高の大会」と評されました。 また、オーストラリアは、近代オリンピックのすべての大会に選手を派遣した2つの国のうちの1つであり、国民のスポーツへの関心の高さを示しています。 またブリスベンは、過去に46カ国から1,500人以上のアスリートが参加した1982年のCommonwealth Gamesなど、大きな国際イベントを開催した経験もあります。 ブリスベン 2032 ブリスベンでは、大会開催による経済効果を期待しており、観光・貿易面で46億ドル、健康、ボランティア、地域社会などの社会面で35億ドルの効果が見込まれています。 ブリスベン市議会は、ブリスベン・メトロの交通網、ブリスベン・リバーに架かるグリーン・ブリッジ、ビクトリア・パークの改造など、大会に向けて市内のインフラを強化するための多くのプロジェクトがすでに進行中であることを発表しました。 […]
オーストラリア政府の発表によると、12月1日より新型コロナ感染症対策としてのワクチン接種を二度完了した日本国籍の方は、オーストラリアへの入国が認められることになりました。 事前のPCRテストの受診による陰性証明の準備は必要となりますが、これにより長らく制限されていた一般旅行客を含む日本人の方のオーストラリアへの渡航が可能となります。尚、入国後の隔離の必要もありません。 ただし、現時点（2021年11月24日）では渡航可能な州はニューサウスウェールズ州、ビクトリア州、首都特別地域に限定されており、グローバルスカイ・エデュケーションが運営するセンターの多くが位置するクィーンズランド州への渡航については未だ解禁されておりません。 あくまでも現時点での可能性ですが、同州でのワクチン接種率が90%を越える見込みの2022年1月初旬以降には、更なる規制緩和などの対応が期待されます。 弊社からも随時最新情報をアップデート致しますので、ぜひご参考になさってください。（HelloKids事務局） 詳細はこちら。
今日のRobina Town Child Care Centreでは、日本のHOPPA世田谷経堂の子どもたちとZoomを活用したオンライン交流を行いました。 これまで定期的に行ってきたこの取り組みですが、次第に子どもたちも慣れてきたのか、リラックスした様子で当日を迎えました。 お互いの国の食文化について、ゲーム形式で楽しく一緒に遊びながら学びを深めることで、日本の子どもたちにとっても現地の英語に触れる良い機会となったようです。 どうやら私たち大人が考えている以上に、彼らはお互いの国の料理や文化についてもしっかりと把握しているようですね😀 実際にお互いの国を行き来できるようになるのは来年になりそうですが、今はそれまでに少しでも知識や想像力を働かせて、イメージを膨らませておくのにいい時期なのかもしれません。（HelloKids事務局）
オーストラリアの子どもたちは、どうしてクラスメートや同級生の前で、緊張もせずに堂々と話すことができるのか不思議に思ったことはありませんか？ その答えは、オーストラリアの教育システムにあるのかもしれません。 オーストラリアの教育システムでは、言葉や文章によるコミュニケーション能力の発達に重点が置かれています。 学校の授業でもパブリック・スピーキングの機会は早い時期から設けられており、幼稚園児においても、話す、聞く、そしてそれ以外の表現を含むコミュニケーション・スキルを身につけることが求められています。 クイーンズランド州教育課程評価機構（QCAA）は、「コミュニケーション能力は、子どもたちが自分の考えや感情を表現したり、質問したり、学んだり、他人とつながり交流したりする能力を含め、子どもたちの日常生活の基本である」と述べています。 QCAAは、子どもたちがバーバル・コミュニケーション・スキル（言語によるコミュニケーション）を高めることで、自己肯定感の向上、他者との関係改善、教室での学習能力、学業成績の向上などのメリットがあることも指摘しています。 バーバル・コミュニケーション・スキルを養うために教師が用いる手法としては、子どもたちに物語を読み聞かせる、詩を書かせる、質問をする、ディスカッションをする、アプリなどのテクノロジーを使うことなどが挙げられます。 これは、幼児が耳にする言葉の量（単語の数など）と質（文章の複雑さなど）が、その後の言語能力や読み書き能力の基礎になるという研究結果に基づいています。 小学校と高校では、日本語、フランス語、ドイツ語などの外国語を学ぶことで、コミュニケーション能力をさらに高める機会が用意されています。クイーンズランド州のブリスベンにあるWeller’s Hill State Schoolなどでは、日本語とその文化を深く体験するためのイマージョン・プログラムを実施しています。 また、ディベートやその他の競技を通じて、人前で話すことも学びます。ブリスベン州立高校では、「ディベートは自信を育み、参加者には他人の話を聞き、他人の視点の正当性を理解することが求められる」と述べています。 これらは競争的な意味を含むイベントですが、ブリスベン校は、”生徒たちはチームとして協力すること、聴衆の前で話すこと、自分の主張を明確にすること、相手の主張を聞き、理解し、分析し、反論すること、そして最後には相手と握手することを学ぶ “ことの重要性を指摘しています。 また、オーストラリアの学校では、評価プロセスの一環として、パワーポイント、ポッドキャスト、ボッドキャストなどのテクノロジーを使った口頭および視覚的なプレゼンテーションを行っています。生徒は、先生やクラスメートに口頭で自分の考えを発表し、そのパフォーマンスを評価されます。 オーストラリアの教室では、教師に質問することが奨励されており、他の生徒と討論することも珍しいことではありません。生徒は手を挙げて発言の許可を得ることが求められ、日本の一般的なクラスルームの様子と比較してみても、このような議論はより活発に行われていることと思います。 日本の学校における教育環境の特徴 コミュニケーションを重視するオーストラリアの教室は、生徒が話すことを抑制されるような雰囲気を持つ伝統的な日本の教室の様子とはやや異なります。 レスター大学のジム・キング氏は、日本の教室における「科学の壁」は、心理学、文化、教育方法など、さまざまな要因によるものだと主張しています。 日本の英語の授業の様子を調査した際、キング氏は多くの生徒が自分の英語力が不十分であることに「精神的な恐怖」を感じていることを発見しました。 […]
オーストラリアは整備された都市環境、広大な大自然、多国籍な文化を持つ人々、そして堅実な経済力により、世界でも移住先として高い人気を誇る移民国家です。 こちらではオーストラリアへの移住を検討している方のために、「ダウンアンダー」での移住の歴史を含め、移住する前に検討が必要なステップについてご紹介します。 移民国家、オーストラリア オーストラリアには、18世紀にイギリスからやってきた「第一次開拓者」から、戦後のヨーロッパからの移民、1970年代のベトナム人、そして中国やインドなどからの新しい移民まで、さまざまな移民の歴史があります。 1788年にヨーロッパ人による入植が始まった際、オーストラリアの人口は約40万人と推定されていました。最初の移民は、イギリスとアイルランドから輸送された囚人で、1840年までに約8万人がシドニーに到着しました。 その後、オーストラリアへの移住を希望する一般市民が増え出し、1850年代に金が発見されるとさらに多くの移民が押し寄せました。イギリスやアイルランドだけでなく、ヨーロッパ、中国、アメリカ、近隣のニュージーランドや南太平洋などから、この10年間で約60万人が移住してきました。 1901年の連邦制施行時には、オーストラリアの人口は400万人近くになり、そのうちの約4人に1人が海外で生まれた人々によって占められることになります。イギリスやアイルランドの血を引く人が多い一方で、ドイツ人を中心としたヨーロッパ人や中国人も多くいました。 しかし、連邦制の制定に伴い、オーストラリアはイギリスやアイルランドからの移民を中心とし、アジアやその他の地域からの移民を事実上、徐々に排除する政策に変わっていきます。 第二次世界大戦後には、オーストラリア政府は「人口を増やすか、国を滅ぼすか」というスローガンを掲げ、新たな政策を採用しました。人口増加のためにイギリス人を中心とした移民を積極的に受け入れましたが、この政策によりイタリア人、ドイツ人、ギリシャ人、ポーランド人など、戦争で荒廃したヨーロッパからも多くの移民がやってくることになります。 その後オーストラリアは徐々に移民政策を緩和していくことになり、1973年には「白豪主義」が廃止され、すべての移民が平等に扱われるようになります。 ベトナム戦争後にも、ベトナムとカンボジアから多くの移民がオーストラリアに移住し、続けて東ティモールや中国、中東からの移民もこの流れに加わっていきます。 それまで最大の割合を占めていた英国からの移民は、ニュージーランドに次いで2位になりましたが、その後、中国に抜かれ、さらにインドやスーダン、アフガニスタン、イラクからの難民も新たに増えていきます。 こうして1945年にオーストラリアの移民局が設立されて以来、約750万人の人々がオーストラリアに移住しました。これにより、オーストラリアの人口は2,500万人以上に増加し、いわゆる多文化・多国籍社会となっています。 2016年の国勢調査によると、オーストラリア人の約半数が海外で生まれたか、少なくとも片方の親が海外で生まれた人で、オーストラリア人の5人に1人以上が家庭で英語以外の言語を話しています。オーストラリアに次いで多かった出生国は、イギリス（人口の5％）、ニュージーランド（2.5％）、中国（2.3％）、インド（2.1％）でした。 また、最新の国勢調査では、オーストラリアに住む日本人は42,421人となり、2011年の国勢調査から約20％増加しました。日本人の人口が最も多いのはニューサウスウェールズ州の約1万4,000人、次いでクイーンズランド州の約1万2,400人、ビクトリア州の約8,500人、西オーストラリア州の約4,200人となっています。 オーストラリア統計局によると、2020年度、オーストラリアに住む移民の数は760万人以上で、人口の約30％が海外で生まれたたという計算になります。尚、同年のオーストラリアへの純海外移住者数は19万4,400人とされています。 しかし現在はCOVID-19のパンデミックにより、オーストラリアの国境は原則的に閉鎖されているため、国境が再開されるまでは、新規の移民の数は大幅に減少すると予想されています。 オーストラリアへ移住をするには？ […]
コロナ感染数の現状 8月27日現在、オーストラリアでは1日あたりの新型コロナ感染症への新規感染者数が1,000日を超える日が出てきており、ニューサウスウェールズ州のシドニーなど主要都市では厳しい外出制限などを含むロックダウンの実施が2ヶ月以上も続いています。 ロックダウンは日本の緊急事態宣言よりも人々の行動に強い制限をかける措置であるため、反発する一部の市民がデモ活動を展開し、警官との間で衝突するという事態にも発展してしまいました。 参考) Coronavirus (COVID-19) at a glance – 26 August 2021 – Health.gov.au また、こうしたオーストラリア国内のコロナ感染状況と人々の受け止め方には、各州によっても差が生じています。 ブリスベンやゴールドーストを擁するクィーンズランド州では、日々の新規感染者数が継続的にほぼゼロで推移していることもあり、隣接するニューサウスウェールズ州との境界にチェックポイントを設け、州間の人々の移動を厳しく制限しています。 現在、デルタ株による新規感染が増えているニューサウスウェールズ州からの人々の移動を大きく抑えるため、建設業やチャイルドケアなどこれまではエッセンシャルワーカーのカテゴリーに属していた労働者も、入州が認められない状況になっています。 一方、危機感の増すニューサウスウェールズ州では、ここに来て日々のワクチン接種のスピードが上昇し、世界的にも速いペースで進んでいます。 ”ゼロ・コロナ政策”からの方針転換とロードマップ オーストラリアのスコット・モリソン首相は、これまでのゼロコロナ政策を見直し、一定の割合にまでワクチン接種率が到達した場合、コロナとの共存を目指す政策へ方針転換を行うことを明言しました。 また、以前より掲げられていたAfter […]
ついに閉幕した東京オリンピック。 オーストラリアは、水泳やヨットなどの競技で、列強の各国を抑えて金メダルを獲得しました。 あらゆる年代の老若男女がスポーツを愛し、健康的なワークライフバランスを重視するオーストラリアのライフスタイルから私たち日本人が学べることとは一体なんでしょうか？ 東京オリンピックのメダル獲得数から見ると、日本とオーストラリアは非常に良い結果となりました。 日本が過去最高の27個の金メダルを獲得したのに対し、オーストラリアは17個の金メダルを獲得し、これまでの最高記録を更新しましたが、その主役となったのは女子の水泳選手でした。 ご存知のようにオーストラリアの人口は約2,500万人と他国と比較して相対的に少なく、日本の1億2,600万人や、2位の中国（14億人）、1位の米国（3億2,800万人）の人口と比較すると、オーストラリアのメダル獲得数が6位であったことは賞賛に値します。 新型コロナ感染症の感染拡大を防ぐために世界中が奮闘している中で、こうしたオーストラリアのアスリートの強さからどんなことを学ぶことができるでしょうか。 健康的なライフスタイル クイーンズランド州政府は、健康で幸せなライフスタイルのためのガイドをウェブサイトで提供しており、フィットネス、食事、家族に関するさまざまな資料を掲載しています。 このサイトでは、健康的なライフスタイルを始めるためのヒントを紹介しています。 ◆ ライフスタイルプランナー 1週間分の食事と運動のプランナーを提供しています。 ◆ 食事・栄養管理 心臓病、がん、肥満、糖尿病などのリスクを減らすために、野菜や果物を積極的に摂りましょう。また、外食の際にはより健康的なメニューを選ぶ、砂糖入りの飲み物を減らし、水や無糖のお茶を飲むなどの工夫も心掛けましょう。 ◆ エクササイズ 座りっぱなしの時間を減らし、適度に体を動かすことは、余分なカロリーを消費するだけでなく、ストレスを軽減し、病気を予防し、睡眠を改善することにつながります。 こちらのガイドでは、毎日30分の運動を推奨しています。日々多忙でそこまで時間が取れないという方は、エレベーターの代わりに階段を使う、車や公共交通機関の代わりに徒歩や自転車で通勤するなど、日常生活における工夫が必要かもしれません。 […]
連日素晴らしい快晴が続く、ここAustraliaのGold Coast。 今日のMudgeeraba Early Childhood Centreの子どもたちは、屋外スペースに出て創作活動に励みました。 冬のこの時期でも、暖かい陽射しが降り注ぐAustralia。緑の香りと鳥の鳴き声が心地よい環境に刺激を受けたのか、子どもたちはみんな大興奮！ スライムを手にした子どもたちは、もう止まりません。 みんな思い思いに自分のアイデアを形にして、お友達に一生懸命その創作物についての説明をしています。 溢れる大自然の中で生き生きとしている子どもたちを見ていると、幼児期の彼らにはやはりこうしたのびのびとエネルギーを解放できる環境がとても大切なのだなと実感させられます。 健康と体力を育むだけでなく、五感を通じてさまざまなインスピレーションを得られることができるような体験をサポートしてあげることが、私たちエデュケーターに求められることであると考えています。（HelloKids事務局）
この2ヶ月、子どもたちはDream Time Culture Centreで新しいプロジェクトに取り組んできました。 オーストラリアの先住民族たちが培ってきた持続可能な農業についての調査・探究を行うべく、子どもたちは自分たちの手で土を耕し、さまざまな種類のネイティブハーブやブッシュフードを植え、根気強く、そして優しく水やりを欠かさずに行ってきました。 普段の幼稚園とは異なる環境において、新たな知識を学び、直に自然と触れ合い、時間を掛けてゆっくりと食物を育みながら、調査を行うこの一連のプロジェクトに子どもたちはとてもエキサイトしているようです。（HelloKids事務局）
